日本病(もしくはそれに該当する言葉)が流布するのは時間の問題
南アフリカのケープタウンよりも、スリランカのコロンボよりも、タイのプーケットよりも、韓国のソウルよりも、中国の北京よりも、ペルーのリマよりも、チリのサンティアゴよりも、ニュージーランドのオークランドよりも、オーストラリアのダーウィンよりも、シンガポールのチャイナタウンよりも、ブラジルのリオ・デ・ジャネイロよりも、
東京は安い!
まあ、そうだろうなぁ。
これ、イギリスの新聞「Daily Mail」にあった記事。
郵便事業が、長距離旅行先(なのでヨーロッパや中近東は含まれない)30エリアを対象に調査。
具体的にはコーヒー代やビール代@カフェ/バー、外食費、日焼け止め、虫よけなどの項目の平均的な値段から割り出したものです。
東京がもっとも安く、しかもダントツに安い、
という結果に。
もはや、今さら、って気はしますが、でも、そう捉えていない(思いたくない?)人が多いのも事実。
そんななか、そろそろこれが世界的な常識になるってこと。
というのも、これまで同じ新聞メディアでも高級紙では言われていたことだけれど、
これを掲載したのは、タブロイド紙の「Daily Mail」だから。
日本と違ってすべてのものにクラス(階級)があるイギリスでは
(いい/悪いのぜひはともかく。そしてそれは住民の意識もあらかじめそこにある“そういうもん”)、
一般の人が高級紙を読むわけではない。
もちろん今の時代なので、そうとばかりは言えないのだけれど、
それでも一般的なとことろでは、まだまだその認識が通用するかと思っています。
日本におきかえると、日本経済新聞とか朝日新聞などは知識層とかミドルクラス以上とか、
限られた人が読者。
では、大多数を占める庶民(ワーキンングクラス)は何を読むか、というと、タブロイド紙。
ちょっと違うけど、東スポとかが該当するかな。
「Daily Mail」は東スポみたいなもんで、そこで、こういうニュースが掲載された、ってのが、ね。
1980年代のイギリスは英国病なる言葉もあったほどの不況まっただ中。
サッチャー政権は外国企業を誘致し、そこで日本企業ががんがん乗り出していったので、
ある年齢以上の人は、そのことを脅威であり驚異として覚えていて、
そのため必要以上に“日本はリッチな国”というパブリックイメージを抱いている人が多いのですが
(なので、日本に来て、その安さに余計にびっくりするよう)、
それもついに崩されるんだろうなぁ、なんて思ったわけです。
“lost two decades(失われた20年)”なんて呼ばれ、
“英国病”ならぬ、“日本病”みたい名称がつけられ、
経済に明るい人の間だけでなく一般常識として世界に流布されるのも、
時間の問題、かもねぇ。